「チャージ=支出」ではない、というのが複式簿記の考え方

SuicaやPayPay、楽天ペイなどの電子マネーに銀行口座やクレジットカードからチャージすると、多くの家計簿アプリは「チャージした瞬間」を支出として記録してしまいます。しかし実際には、チャージした時点ではお金は財布から電子マネーに「形を変えて移動」しただけで、まだ何も買っていません。実際に使った時こそが本当の支出です。

簿記3級で学ぶ複式簿記では、この違いを厳密に区別します。電子マネー残高は現金や預金と同じ「資産」科目として扱い、チャージは資産どうしの振替、実際の支払いだけを費用として記録します。この考え方を押さえておくと、「チャージした金額」と「実際に使った金額」がズレて家計簿の残高が合わなくなる、というよくある悩みを防げます。

電子マネー残高は「資産」科目として扱う

複式簿記では、財布の中の現金やお店ごとの電子マネー残高も、勘定科目としては「資産」に分類します。銀行口座から電子マネーにチャージすることは、資産の保管場所を「普通預金」から「電子マネー」に移すだけの振替仕訳であり、損益計算書には一切影響しません。支出として計上されるのは、その電子マネー残高を使ってコンビニやスーパーで買い物をした瞬間です。

家庭の取引を電子マネーの視点で仕訳してみる

Suicaに銀行口座から3,000円チャージし、後日コンビニで500円分の食料品を購入したケースで考えてみます。

例1:普通預金からSuicaに3,000円チャージした

借方金額貸方金額
電子マネー(Suica)3,000円普通預金3,000円

この時点では、資産の保管場所が普通預金から電子マネーに移っただけです。まだ何も買っていないので、費用は一切発生していません。

例2:Suicaでコンビニにて食料品を500円分購入した

借方金額貸方金額
食費500円電子マネー(Suica)500円

実際に買い物をしたこの瞬間に、はじめて「食費」という費用が発生します。チャージの仕訳と支払いの仕訳を分けて記録することで、「今月いくらチャージしたか」ではなく「今月何にいくら使ったか」を損益計算書で正確に把握できます。

例3:クレジットカードでPayPayに5,000円オートチャージした

借方金額貸方金額
電子マネー(PayPay)5,000円未払金(クレジットカード)5,000円

クレジットカードでのチャージも、電子マネー残高という資産が増える一方で、クレジットカード会社への未払金という負債が増える取引です。クレジットカードの仕訳と同じく、実際に引き落とされるまでは負債として記録しておくのがポイントです。オートチャージは自動的に発生するため、記録が漏れやすい取引でもあります。

チャージと支払いを分けて記録するメリット

ここまでの内容を、実際にBokiBookで仕訳してみましょう。

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BokiBookでは、電子マネーごとに「Suica」「PayPay」のようなサブ勘定科目を資産として登録できます。AIチャット仕訳機能に「銀行口座からSuicaに3,000円チャージした」「Suicaでコンビニで500円使った」のように話しかけるだけで、チャージと実際の支払いを区別した仕訳案を提案してくれます。

クレジットカードからのオートチャージも、いつも使っているクレジットカードの支払い方法を選ぶだけで、未払金として自動的に記録されます。貸借対照表・損益計算書レポートを見れば、電子マネー残高を含めた資産全体の状況と、実際に電子マネーで使った金額の内訳を、あとから振り返って確認できます。